新たな価値を

想像・創造

住友化学の研究開発費は業界トップクラス。「創造的な研究開発こそが新たな時代を築いていく」という信念のもと、今後も新たな価値を想像・創造します。

競争力ある技術や製品を創る
技術系社員、

それをもとにビジネスを創る
事務系社員

住友化学の強みの一つは幅広い技術基盤を生かしたソリューション開発力です。
長年にわたる広範な研究活動を通じて培ってきたコア技術を活かし、世界の社会課題やトレンドに対する新たなソリューションを生み出すべく研究開発に取り組んでいます。

<研究開発体制>

製造・販売と一体になって事業活動の維持・強化・拡大に資する製品や基幹・要素技術の研究開発を行っている「事業部門研究所」
新規事業分野へ進出するための技術開発、コア事業継続にとって競争優位をもたらす共通基盤技術の開発、次世代製品・プロセス開発にかかわる長期テーマの研究を行う「コーポレート研究所」
生産安全基盤センターでは、保安・防災力や工場の競争力強化を目指した研究開発を進めるとともに、生産部門の支援活動も実施しています。
それぞれが住友化学の研究開発体制を支えています。

<研究開発関連トピックス>

研究開発費(連結)
 2022年度実績 1,956億円
売上収益研究開発費比率(連結)
 2022年度実績 6.8%

住友化学での仕事

住友化学では技術系社員も事務系社員も活躍しています。

<技術系の職種>

技術系の職種は、住友化学の技術を支える存在です。化学の力によって、気候変動や資源・エネルギー問題、食糧問題など、人類が直面しているさまざまな問題の解決に資する技術や製品の研究開発・製造・管理を担います。

研究開発、技術管理、生産管理、エンジニアリング、データサイエンス、知的財産、システムなど

<事務系の職種>

事務系社員は、住友化学のビジネスを支える存在です。総合化学メーカーとして培ってきた幅広い技術基盤によって創出された、新しい価値を持つ技術や製品を世界中に拡げていく役割を担います。

事業企画、生産企画、営業、経営企画、購買、物流、経理、財務、総務、法務、人事、IR・広報、システムなど

技術系と事務系の職種があるとはいえ、それは仕事の分担の違いに過ぎません。「研究部門」「製造部門」「事業部門」「管理部門」の各部門でそれぞれの専門性を生かして社員一人一人が相互に連携・協力する、チームプレイによって、新たな価値の想像・創造に挑戦し続けます。

GXを意識した事業ポートフォリオの変革を図り、
環境負荷低減技術の開発・社会実装を加速させるとともに
既存重点事業の収益力を強化します

エッセンシャルケミカルズ部門では、ポリエチレン、ポリプロピレン、メタクリル樹脂などの合成樹脂や、合成繊維原料、各種工業薬品など、顧客の幅広いニーズに応え、さまざまな産業の礎となる化学製品を提供しています。

エッセンシャルケミカルズ部門が石油化学部門から名称を変更したのは2022年。

人々の社会生活を支え、Quality of Life(生活の質)の向上に貢献する化学製品を生み出す石油化学事業は、社会にとってエッセンシャル(必要不可欠)であること。

また、化学会社として炭素循環型産業への変容を目指す当社にとって、石油化学事業が長年培ってきた触媒やプロセスの技術がエッセンシャルであること。

この2つのエッセンシャルの意味が、エッセンシャルケミカルズ部門という名称に込められています。

<部門の強み>

日本およびシンガポールの拠点では、顧客の要望を先取りした高付加価値製品を開発するとともに、高品質な製品を安定供給しています。

また、これまでアジア市場の優良顧客と長年かけて培ってきた信頼関係も当社の大きな強みとなっています。サウジアラビアの拠点では、安価な原燃料を活用し、コスト競争力のある製品を製造しています。

<今後の取り組み>

GXを意識した事業ポートフォリオの変革を図り、マテリアルリサイクルやケミカルリサイクルをはじめとした、カーボンニュートラル技術の開発を行い、社会実装を加速させます。

また、既存事業の製品を高付加価値品へシフトするとともに、日本・シンガポールの生産最適化を行い、カーボンニュートラルを見据えた社外連係にも取り組みます。サウジアラビアでの事業については、引き続き安定稼働に努めていきます。

・エッセンシャルケミカルズ部門の事業・製品の詳細はこちら

時代のニーズを捉えた研究開発を加速させ、
革新的な技術により環境・エネルギー問題
の解決に貢献します

省エネルギー製品に使用されるアルミナ等無機材料、高性能な高分子添加剤、電子部品・次世代自動車に用いられるスーパーエンジニアリングプラスチックスやリチウムイオン二次電池用部材まで、環境負荷の低減や省資源・省エネルギーに貢献する機能化学品を幅広く提供しています。

<部門の強み>

世界最高水準の高耐熱性を持つリチウムイオン二次電池用セパレータや、電子部品をはじめ様々な用途に使用されるスーパーエンジニアリングプラスチック、また高純度アルミナやレゾルシンのように世界トップシェアを維持する製品など、多様化する顧客ニーズを捉えた製品ラインナップと、これらの製品群を生み出す研究開発力や評価・製造・プロセス技術が当社の強みです。

<今後の取り組み>

電池部材およびスーパーエンジニアリングプラスチックスなどの成長事業に対して、集中的に資源を投下します。

リチウムイオン二次電池用セパレータでは、高安全性、長寿命化などの強みを活かし、多様化する顧客ニーズに対応していきます。正極材では、生産性が高い焼成プロセスの事業化を目指します。一方、低採算事業については、縮小・撤退も視野に方向性を見極めていきます。

また、次世代事業として、固体型電池や正極材ダイレクトリサイクル、分離膜等の新規技術の開発に取り組みます。

・エネルギー・機能材料部門の事業・製品の詳細はこちら

素材開発と擦り合わせ技術の融合により、
ICT産業の進歩に対応した新たな価値を
提供します

液晶や有機ELのディスプレイに使われる光学機能性フィルム、タッチセンサーパネル、カラーレジスト、高分子有機EL材料。半導体製造工程で使われるフォトレジストや高純度薬品。そして通信端末のアンテナスイッチなどに使われる化合物半導体材料。IoT時代を支える製品を幅広く供給しています。

<部門の強み>

当社はこれまで、マーケットインのグローバルサプライチェーン構築に努め、製品の開発・供給に活かしてきました。こうした開発供給体制に加え、総合化学メーカーならではの複数の素材や技術の組み合わせによる、高付加価値製品を提供することが可能です。

また、ディスプレイ・半導体双方の領域における技術や品質対応により蓄積してきたノウハウを駆使し、境界領域の製品を開発できることも当社の強みとなっています。

<今後の取り組み>

ディスプレイ関連材料事業では、当社核心技術を活かした有機ELディスプレイ向け材料等の高付加価値品比率をさらに高めるとともに、次世代ディスプレイ向け材料の開発・上市に取り組みます。

半導体材料事業では、シリコン半導体向けに、拡大する需要を確実に取り込みつつ、顧客プロセスの革新に応える先端材料の開発・拡販を進めます。また、化合物半導体向けに、省エネ等社会課題解決に貢献する次世代パワーデバイス材料の事業化を目指します。

新規事業開拓については、社外とも積極的に連携しながら、次世代高速通信や高感度イメージセンサーに対応した材料等の開発に注力します。

・情報電子科学部門の事業・製品の詳細はこちら

自社の研究開発力を基盤に、
世界の食糧、健康・衛生、
環境問題の解決に貢献します

農作物の安定的な供給、世界の人口増加に対応するための食糧増産、感染症のまん延防止、衛生的で健康な生活の実現などに貢献するため、農薬や肥料、飼料添加物のほか、家庭用殺虫剤、感染症対策製品、医薬品原薬・中間体などを製造・販売しています。

<部門の強み>

自社開発の優れた化学農薬に加え、バイオラショナルなど高いシェアを持つユニークな農薬、生活環境薬や農業資材をグローバルに販売しています。

当社の農薬事業、生活環境事業の強みは、特長ある農薬の品揃えとそれを生み出す研究開発力、グローバルな販売網です。また、メチオニン事業では、高い生産技術を活かし、製品を原料から一貫生産し安定供給しています。

ファーマソリューション事業においては、当社の高い有機化学合成技術、品質保証体制を活用し、医薬品原体・中間体の供給、技術提供を行っています。

<今後の取り組み>

当社が強みを持つバイオラショナル・ボタニカル事業においては、引き続き、各地域での更なる事業拡大およびグローバルな製販研の機能強化に取り組みます。

化学農薬の製品群については、インディフリン®(ダイズさび病用殺菌剤)等の大型新規剤の販売最大化に注力するとともに、より環境負荷低減効果を重視した製品の開発・上市に取り組んでいきます。また、南米での事業買収などにより拡大したサプライチェーンを強化するとともに、投資成果を着実に回収し、資本効率の向上を目指します。

研究開発では、強みのある事業領域に重点的に資源を投入し、オープンイノベーションなども積極的に活用していきます。

・健康・農業関連事業部門の事業・製品の詳細はこちら

医薬と化学のシナジーにより
新しい価値を提供し、
人々の健康を支えていきます

住友化学の医薬品事業は、高度な有機合成技術を基盤に、1935年、原料から一貫生産する近代的医薬品工場を建設したことに始まります。現在は医療用医薬品事業を中心とする住友ファーマ株式会社と、診断用医薬品事業を中心とする日本メジフィジックス株式会社の両社を軸に事業を展開しています。

・医薬品部門の事業・製品の詳細はこちら