創業時から、自利利他公私一如

創業後も「経済価値と社会価値を一体的に創出しながら企業価値向上を目指す」という事業精神を貫き、社会課題の解決に資する事業を展開してきました。

住友家には「自利利他公私一如」すなわち、「住友の事業は、住友自身を利するとともに、国家を利し、かつ社会を利するものでなければならない」という事業精神があり、住友化学はその根本精神を継承しています。

住友家の別子銅山における銅製錬事業の拡大が、製練時に排出される亜硫酸ガスが農作物に被害を与えるという思わぬ煙害問題を引き起こしました。この問題を克服するために、銅鉱石から硫黄分を抽出して肥料を製造し、農産物の増産を図ることになりました。

この計画を実行するために1913年に設立されたのが、住友化学の前身である住友肥料製造所です。これにより、煙害を防止できるだけではなく、農家に肥料を提供することが可能になり、農業の発展にも貢献しました。

事業を通じて社会貢献をする考え方が活きている事例があります。その一つが、マラリア予防のために開発した蚊帳「オリセット®ネット」による支援です。

オリセット®ネットは、世界で100か国以上に供給され、毎年4億人以上の命と健康を守っています。また、製造技術を現地企業に無償供与し、現地生産を行うことで雇用をも生み出しています。

脈々と受け継がれてきた「自利利他公私一如」の精神。
創業から100年以上経った今も「事業を通じて持続可能な社会の発展に貢献する」という理念は変わっていません。
住友化学独自のGX（グリーントランスフォーメーション）の観点から、経済価値と社会価値を一体的に創出しながら、企業価値の向上を目指します。